導入のきっかけ

「生涯を賭けて取り組む事業だったら、ただ『儲ける』というビジネスはやりたくなかった。より良い人間関係を育み人生を豊かにするような、その人にとって将来への『投資』になる事業をやりたかった」。三木氏は、そんな想いから、2006年にトライオン株式会社を創業。以来、「人の知恵と知識を共有する」の理念のもと、eラーニングや教育系アプリの制作など主に教育分野で、さまざまな事業を展開してきた。試行錯誤するなか、「やりたいこととビジネスモデルがピタッとはまった」のが、わずか1年で効率的に英語をマスターするプログラム「TORAIZ（トライズ）」だった。

現在、「Daijob.com」で採用を進めているのは、「イングリッシュ・コンサルタント」。受講生一人ひとりの目標に応じて最適な学習計画を組み立て、目標達成までサポートする、このプログラムを支える重要な役割を担う人材だ。求められる要件には、「バイリンガルであること」、「社会人経験があること」のほかに、「日本の英語教育を経て、英語を習得していること」がある。「外国人やいわゆる帰国子女で、小さい頃から海外にいて、苦労なく英語を身に付けた人には、受講生の苦しみが分からない。受講生と共感できるということが大事」という三木氏の言葉には、顧客に寄り添う姿勢が感じられる。

単に英語が話せるだけでなく、こうした事業に共感して人の成長を一緒に喜べる人を採用したい。そのためには、プッシュ型の人材紹介ではなく、プル型の広告媒体で募集をしたい。そう考えていた時、たまたま知人から紹介されたのが、バイリンガルのミッドキャリア層の採用を得意とする「Daijob.com」だった。

活用方法

トライズは、三木氏がソフトバンク時代に海外出張で味わった苦い経験をもとに、独自にあみ出した学習法がベースになっているという。「外資系企業に転職したい」、「英語で診察できるようになりたい」など、１年後のゴールを具体的に設定し、そこから逆算して学習計画を立てる「ゴール思考」、ビジネス英語の会話力を判定するテスト「Versant（ヴァーサント）」を活用して、成長を数値で把握する「数値化」、専属コンサルタントとともに受講生が、学習計画の策定や進捗管理、メンタルサポートまで行う「プロジェクトマネジメント的な管理」と、ソフトバンク流の経営学がこのプログラムに活きている。

これまでに採用した専属の「イングリッシュ・コンサルタント」は、およそ50名（「Daijob.com」利用を含む）。内定辞退者はわずか2名というから驚きだ。「一次面接の段階から、入社の意思を固めてもらえるように口説き落とすことがミッション」という人事担当者の取り組みはもちろん、「入社してもらうからには責任を持ちたい。採用面接は、最優先でスケジュールを調整しています」というほど、社長である三木氏自身が人材採用を最もプライオリティの高い経営課題の一つとして捉え、率先して採用に関わっている。

三木氏のスマートフォンには、受講生から専属コンサルタントに届く日々の成長や変化に関する「嬉しい報告」の数々が保存されている。「毎日『今日あったいい出来事』を報告してもらっているんです。見ていて本当に嬉しい。きっと受講生もコンサルタントも、皆そう思っていると思います」

文字や写真よりも伝わる動画で
イングリッシュ・コンサルタントの仕事をたくさんの人に伝えたい

「将来的には、今までになかった、『イングリッシュ・コンサルタント』という職種を新しい仕事として定着させたい」と三木氏は語る。既存の英会話スクールでは、英語ネイティブでない日本人講師の給与・待遇などの評価が低くなりがちだが、そんな現状に懸念を示す。同社での仕事は英語習得の先にある夢を応援し、人の成長を体感できる仕事。「英語が大好きという人が、単に英語を教えるだけでは終わらない付加価値の高いサービスで、もっとプライドを持って働ける仕事を作りたい。そのために『イングリッシュ・コンサルタント』という仕事をひとつの職種として確立させたい」と力を込める。「お客様も社員も、すべての人が『HAPPY』にならない事業であればやる意味がない」。そんな三木氏の強い信念を感じさせる。

「Daijob.com」については、「採用サイトにも動画のインタビューとかが載せられるようになるといいですね。職場の様子や働いている人などは、映像で見てもらった方がよく分かる。文字や写真よりも動画を活用した方が、かなり豊かで効果的に伝わりますよね」

2015年にトライズの運営がスタートしてから約2年経ち、現在は東京に7カ所、大阪で１カ所の学習センターを展開。現在、受講者数の拡大に伴い、店舗数を急速に増やしている。それに伴い同社では今後、イングリッシュ・コンサルタントをはじめとするスタッフの採用の拡大が見込まれている。