【独自調査】転職事情は「給料」から「リモートワーク」最重視へ、コロナ禍でグローバル人材も変化

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2021.05.28

Daijob.com登録者に独自調査

 「Daijob.com」は、サイトの登録者に「新型コロナウイルス感染症拡大以降の、転職に対する意識」について独自調査を行いました。

コロナ以降の転職意識についてのポイント

【はじめに】
 現在、新型コロナウイルス感染症のワクチン接種が世界的に進められていますが、日本でも引き続き感染予防対策として、厚生労働省から、在宅勤務や時差出勤などが推奨されています。外資系・グローバル企業では、コロナ以前から日系企業に比べると在宅勤務やフレックスタイム制の導入が進んでいましたが、グローバル人材が転職先に求めることは、コロナ前後でどう変化したのか? 本調査で明らかになりました。

【本調査の概要】
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【期間】2021年5月7日~11日
【対象】Daijob.com登録者
【方法】メールによる任意回答
【人数】586人(日本国籍・281人 外国籍・305人)
※質問により未回答もあるため、集計結果は必ずしもこの人数と合致していないことをご了承ください。
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■調査結果
 1.コロナ以降、転職に対して意識が変化したグローバル人材は75%

1.グコロナ以降、転職に対して意識が変化したグローバル人材は75%

 転職活動において、意識が変化したグローバル人材は75%となりました。コロナの感染拡大は、ライフスタイルだけでなく転職先選びにも大きな影響を与えています。

 2.転職で重視されていること1位は、コロナ以前が「給料」、コロナ以降は「リモートワーク」

2.転職で重視されていること1位は、コロナ以前が「給料」、コロナ以降は「リモートワーク」

【転職活動で重視することランキング】
≫コロナ以前
 1位:給料、2位:勤務地、3位:キャリアアップ、4位:ワークライフバランス、5位:オフィス環境
≫コロナ以降
 1位:リモートワークの有無、2位:勤務地、3位:働く時間の柔軟性、4位:ワークライフバランス、5位:給料 

 コロナ以前の転職活動で重視されていたことの第1位が、「給料」だったのに対して、コロナ以降の第1位は「リモートワークの有無」となりました。また、コロナ以前は第3位だった「キャリアアップ」が、コロナ以降は7位にランクダウンしました。ただし、順位は下がったものの重視する人数自体は微増しています。このことから、転職活動において重視される要素は、「リモートワーク」や「働く時間の柔軟性」なども加わり、全体的に増えていることが明らかになりました。

 3.コロナ以降、転職市場で「自分の価値が上がった・変化なし」と感じるグローバル人材は42%

3.コロナ以降、転職市場で「自分の価値が上がった・変化なし」と感じるグローバル人材は42%

【転職市場で自分の価値の変化を感じた理由は?】(※コメント一部抜粋)
≫価値が上がったと感じた人
 ・企業にオンライントレーニングを提供しているため、仕事の依頼が増えた(フィリピン)
 ・パンデミック中にスキルアップしたため、自分の人材市場価値は上がったと感じる(イギリス)
 ・時間が作りやすくなったので、仕事関連の勉強と語学の勉強をしてスキルアップしました(フィリピン)
≫価値が下がったと感じた人
 ・企業のビザサポートが減ったと思います(アメリカ)
 ・海外渡航の制限があるため、自分の夢の実現やキャリア形成が難しくなってしまった(日本)
 ・自分の職種は仕事の機会が増えたが、応募する人が増えたため、競争率が上がった(シンガポール)

 コロナ以降は、世界的に景気の冷え込みが続きましたが、オンラインでも仕事が進められるIT系の人材は、コロナ以降でも仕事や転職に不安を感じる人が少なく、さらにスキル・キャリアップのチャンスと捉えている人も、多いようです。

■調査結果を受けて
 ヒューマングローバルタレント株式会社 代表取締役 / 一般社団法人外国人雇用協議会 理事 横川 友樹
横川友樹
 今なお新型コロナウイルス感染症拡大は、世界経済に大きく影響しており、コロナ以降はグローバル人材の転職意識も大きく変化しました。コロナ以前から日本でも推進されていた‟ワークライフバランス“や‟働き方改革”などが、コロナ以降は一気に広まることになりましたが、働く場所や時間についての柔軟性が、ますます求職者から企業に求められていることが、今回の調査で明らかになりました。
 当社でも、参加する場所・時間の自由度が高いオンラインでの転職イベントや企業説明会を開催するようになり、採用側と求職者のニーズに合わせて、採用・転職のサポートを行っております。引き続き、当社が掲げるSDGsの目標「働きがいも経済成長も「人や国の不平等をなくそう」に通じる事業を展開して参ります。



■調査対象者の属性

調査対象の属性

≫調査対象の特徴
 国籍は日本と海外が約半数。主に日本在住のグローバル人材で、外資系または日系グローバル企業が多数。