「独立行政法人 労働政策研究・研修機構」にて、「人材育成と能力開発の現状と課題に関する調査結果」が公開されました。

企業調査の結果、「3割の企業は人材育成・能力開発について特に方針を定めていない」「教育訓練・研修（OFF-JT）を実施した企業は34.2％、自己啓発支援を行った企業は25.9％」「アフターコロナでは個人に焦点を当てた人材育成を重視する企業割合が高い」などが明らかになりました。以下「こちらをご覧ください」へ続きます。

出典：独立行政法人 労働政策研究・研修機構のウェブサイト（2/5掲載より転載）

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